病院経営 人材教育はUMM＆C｜病院経営におけるデータ分析や医療経営コンサルタントとして人材教育、データ分析、管理職教育 も
宇野医療経営
コンサルタント事務所
各種リモート含む全国対応のコンサルタント
サービス
院外経営企画室
データ分析＆BIツール
医療を取り巻く環境には多くのデータが存在します。
・院内にあるデータ
・院外にあるデータ
に分けられますが、院内データは、同じデータを複数の部署で加工処理されることが多く一元化が出来ていない事が多々見られます。これからの医療経営ではこれら貴重な院内データの一元化による統一目線での使用が必要になります。
院外データは、行政データ、ビッグデータ等々多くのデータが存在していますが、なかなかデータ収集や分析・評価にまで手が回らない医療機関が多く存在しています。
院内、院外のデータを一元的に管理し、必要な情報を適宜作成する事は、簡単なことではありません。
UMM&Cでは、このようなデータを一元管理し、必要なレポートを数値データだけではなくBIツールを使ったVisualizeした内容でも作成し、ご契約頂く医療機関様にデータと共にお渡しし、自院の経営に役立てて頂くようにしております。
対応期間：応相談
対象：院外経営企画室設置での対応、個別対応応相談可
事務長育成プログラム
病院における事務長の存在は非常に重要です。
事務長とは事務方のトップという認識である場合が多いですが、事務方を代表して、医療職者との連携を密にしていくバランサーの役割も必要になります。一方で、事務長がオールラウンドプレーヤーであるケースは非常に稀です。必ず得意分野があり不得手分野も存在します。そういう得手不得手を解消し、これからの事務長に求められるモノとは何か？を育成していきます。
・ヒト
・モノ
・カネ
・情報
・時間
・知的財産
・ブランディング
この7つの要素を理解することで、自院の在り方、経営に対する考え方、
院内組織力の強化等が見えてきます。
事務長育成プログラムでは、この7つの内容にフォーカスし、講師の医療機関経験も織り交ぜながら、理解を深め実践に活かして頂くようにします。
受講期間：全15回〜（現状把握の上回数調整可）
対象：事務長、事務長候補、等
医事課長育成プログラム
病院の中における医事課長の役割は「カネの番人」です。
医師の診療サービスをカネに変える部署の長として担わなければならない役割は非常に大きいです。
一言に医事課と言っても多義に渡ります。入院/外来があり、外来には受付、算定、会計等々多くの業務が部署内に存在します。これらの業務を一手に管理しなければならず非常に激務になることが多いです。
各業務の役割を再認識すると共に、最重要とされる「算定」領域における請求、査定、返戻に関する内容、出来高、DPCに関わる内容、各種加算に関わる内容等々を抑えて頂き、必要なデータ収集から分析・評価までを育成します。現職医事課長の復習の機会、将来の医事課長育成と必要に応じた使い方が出来る場です。
受講回数：全3回〜（現状把握の上、上層部の見解によって回数変更可）
対象：現職の医事課長、医事課長候補者、等
病院経営プログラム
病院を取り巻く環境は、益々厳しくなり、複雑化する診療報酬を初めとする医療制度の中で雁字搦めの状態になっている状態です。
昔は、院長、理事長の権限で色々出来たことが今では困難を極める状況にもなっています。医師の働き方改革に代表されるように、「気合いと根性」で患者の命と向き合ってきた時代は終焉を迎えつつあり、今後の病院経営も考えていかなければなりません。院長、理事長といえど「医師」であり臨床と向き合っていく後輩医師の育成に力を入れていかなければならず、経営に関する内容まで網羅することは困難を極めます。医師の臨床によって提供される医療サービスを医師の労働対価として「カネ」に変換する、これが事務方の大きな使命でもあります。病院経営という視点で見れば、この事務方の業務内のほとんどが病院経営の基本情報となっている事実があります。今、医療を取り巻く多くの事象が構造変化している中で、それを知らずに（意識せずに）従前の経営を続けていても良いのか？そんな疑問を感じたら、是非、受講をお勧めします。これからの医療経営は、「経営資源」の管理を中心に考えていかなければなりません。経営資源とは何か？イロハの「イ」から解説致します。
また、自院における経営者の黒子的存在となる「No2」の必要性についてもしっかり解説させて頂きます。
受講回数：全3〜4回
対象：病院長、理事長、事務長、等
病院改革総合プログラム
UMM&Cで提供する以下のプログラム
・事務長育成プログラム
・医事課長育成プログラム
・医師事務作業補助者運営・育成
・組織育成プログラム
・病院事務方勉強会（経営知識＋医学知識）
を病院常駐にて対応するプログラムになります。病院常駐になりますので代表が転居して最低1年間契約医療機関に常駐し、全てのプログラムを一括で指揮しながら育成＋改革を行うものになります。
特に事務方の改革には大きな変化が期待できますので、ご興味のある方はお気軽にお問い合わせください。
UMM&C代表の経験（20年以上の病院勤務経験）とアカデミックな知見を併せた育成を日々の業務の中に落とし込んでいきますので、楽しく・やりがいをもって仕事をすることがどういうことなのか？そして結果を出すと言うことがどういうことなのか？を日々体験的に学ぶことができます。
契約満了後には、従来の院内体制に戻していけるよう、管理職に対する育成も含まれますので終了後も体制の維持ができると同時に、自信を持って仕事に取り組める組織体制になります。契約終了後に困ったときのヘルプデスク的な役割として顧問契約を推奨しています（月1回訪問、現状の問題点や課題に対する助言や方向性の検討・助言を行う他、メールやオンライン等でいつでも相談ができるサポートも行います）
回数：最低1年間の契約医療機関常駐対応
対象：院内全職員（メインとなる対象は管理職者）
NEW
BIツール体験講習
今や、データ抜きでは経営を語れない程、データによるエビデンス固めは重要なものになりましたが、未だに、エクセルだけで対応していたり、数値、文字の羅列で会議資料を作成したりしている医療機関は多くあります。
一般企業では当り前になっている「BIツール（Business Intelligent Tool）」を使って、視覚的に提示することの有用性を知って頂くための体験講習会です。データの扱い方、クレンジング、実際にBiツールを使った体験をして頂くことで、参加者が頭の中で「自院のあのデータが使えるかも？？？」とイメージして頂き、その後の職務に活かして頂くための会です。オンライン開催ですが、実際にPC操作をして頂きながら、実際のデータを操作して頂きます。
会議資料の内容が格段と良くなり、視覚的効果もあり、会議参加者の理解度や緊急性が伝わりやすくなります。
回数：基本1回（応相談可）
対象：院内でデータを扱う作業をされている方（職種は問わない）
各種院内勉強会(職種別対応可)
医療の世界は、専門職種の集団で構成されます。その為、各職種の解釈が分かれる場合があります。しかし、医療制度という大きな縛りの中では、理解を統一にする必要があります。代表例がDPCであり、医療行為です。DPCについては医師、看護師、コメディカル、事務で理解や解釈に差が出たり、医療行為では、学会推奨と診療報酬上の解釈に差違が生じ、医師と事務でもめることも少なくありません。この他にも、院内ヒエラルキーの問題からも分断が生じます。このような機会を減らす勉強会を開催し、一歩ずつでも病院が一丸となれるようサポート致します。
回数：基本1回（応相談可）
対象：院内各種職種
査定分析代行業務
「査定・返戻」…医療機関にとっては頭の痛い内容です。
折角診療で良いサービスを提供してもバッサリやられると「なんで？」となることも多いと思います。UMM&Cでは、的確な査定分析を代行し、必要なレポーティングを含めた査定削減に向けた対応策を提示いたします。
長年医療現場にいたから解る現実問題と解決策に向けたサポート。
今まで、多くの医療機関で査定分析を行い、確実に削減に繋げてきました。
また、査定分析に必要なデータベースの作成も行い、悩める医療機関の財産としてご提供することもできます。
医療は、自由競争が出来ない業態・環境です。収入の９割以上が診療報酬からの収益になりますので、減額に値する「査定」は大きな問題になります。
また、査定は放置すると各種監査や医療監視の対象にもなりやすくなりますので、是非、一度考えてみてはいかがでしょうか？
回数：月２,３日（基本的に医事コン・電子カルテが見れるよう配慮します）
対象：医事業務のサポート
NEW
医師事務作業補助業務の
業務拡大(見直し)と育成
医師の働き方改革の推進が進む中、様々な対応に迫られる医療機関。
医師の働き方改革のカギを握る職種こそ「医師事務作業補助者」です。
しかし、医師事務作業補助者の業務範囲は、医療機関によって千差万別です。医師の指示の下で業務に従事するこの職種の有効活用を考えずして、医師の働き方改革は完遂できないと考えます。
勿論、医師の意識改革は必須です。しかし、この問題は医師だけの問題として捉えてはいけない問題で、病院全体で考えなければならない問題です。
自身が経験した、医師の事務作業撤廃も可能です。但し、担当者のスキルアップや、病院全体の協力も必要です。医療機関によって差が出る部分だからこそ有効に活用できる医師事務作業補助業務の在り方と人材育成についてご提案、育成を行います。
回数：応相談
対象：事務長、医事課長、医師事務作業補助者の管理者、責任者
医師事務作業補助者、等
病院管理者育成プログラム
事務長育成と非常に近い内容になりますが、事務長育成プログラムの前段で行う総論的なプログラムになります。
事務長育成プログラムは、医療機関ごとの個別対応になりますので受講頂く回数も10回を超えますが、当プログラムは、月1回全4回で全体像を抑えることが出来る内容になっており、いきなり事務長育成プログラムは厳しい…という方には、当プログラムの受講をお勧め致します。
病院の管理者として必要なものは何であるのか？を総論的ではありますが解説致します。
受講回数：全4回
対象：事務長（候補者も可）、看護部、コ・メディカル領域の責任者候補者等
組織育成プログラム
病院組織は、高専門性と高独立性で一般社会とは異なる組織構造となる。
今後訪れる人口減少によって都市部以外での人材確保は困難を極めることになることが予想される中、自院の定着率をどうキープしていくかは難題である。
時代が気合いと根性の時代から変化し、コミュニケーションの取り方1つを見ても昔のようにはいかない時代が到来している。そんな中で、院内各部署の管理職者向けの講習として当該プログラムを準備した。代表が長年勤務した医療機関での経験やMBA的視点を織り交ぜながら、心理的安全性とモチベーションの関係を理解してもらうプログラムである。座学だけではなくディスカッションも交えて自院の将来を真剣に見つめる良い機会になること間違いなし。
・心理的安全性とは何か？
・何故必要なのか？
・モチベーションとの関係性とは？
等々を座学で学びながら、ディスカッションでイメージを膨らませてもらいながら実践に生かしていただくことを目標にしている
回数：6回〜（現状把握の上、依頼者の意向で応相談）
対象：院内の管理職者、等
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病院事務方に対する経営勉強会
病院の事務組織は、縦割りである事が意外と知られていません。
「この仕事は○○の仕事」と業務委託の場合でも仕様書に明記云々でもめることがあります。しかし、事務職が経営目線を持つ事で、統一されたベクトルが生まれます。各部署が病院経営の一部を担っているという認識を持たせることで各部署の連携強化、組織強化につながります。
このような事務職の強化を目的に病院事務職全体に対する経営勉強会をご提案しています。基本は1回のコースですが、医療機関規模や地域性に応じた複数回開催にも対応致します。
回数：1回〜（現状把握の上、依頼者の意向で応相談）
対象：院内の事務方職員、管理者、等
病院事務方に対する医学知識
勉強会
病院の事務組織は、根拠のない底辺意識を持っていることが多い。なぜ、このような意識、気持ち、感覚になるのか？日々行っている業務内容は決して簡易なものではない。診療報酬請求に関する様々な知識や経験が必要になることから、もっと評価されても良いのでは？評価してほしいと思う事務方職員は多いはずである。しかし、よくよく考えてみれば、上記のような請求業務やそれに付随する業務は、部署としてやって当然のものであって、改めて新たな評価対象になるかと言えば、答えはNo.と言わざるを得ない。
事務方以外の医療職者が院内で何を共有して結ばれているか？答えは「医学知識」である。医師も看護師も薬剤師も検査技師も放射線技師も皆、医学知識を持って業務に当たっている。中には医師と同等の臨床診断ができる医師以外の職種も多く存在している。経験的知識による部分であったり、自ら学んで医学知識を補完したり、部署内で勉強会を以て知識を共有したり、色々な手法がとられている。このような医師以外の医療職者の医学知識は各職種の本来業務遂行の上でも必要なものであるからこそ学びを深めているとも言える。では…事務方はどうか？ 請求業務や材料管理に関する各職種は、その業務の特性上医学知識を必要としないのか？医学知識がなくてもいいのか？と言えば、けっしてそのような答えにはならない。請求業務をする上で、検査本等を見れば直ぐに必要な情報を得ることはできる。しかし、これらは全て「点」の知識でしかなく、他の医療職者が持つような体系的な知識としてのものではない。
このような、事務方が理解していた方が良いと思われる自院で取り扱っている疾患に関する医学知識にフォーカスして学びの場を提供するプログラムである。最低でも、自院の標榜診療科に対する医学知識は必要であり、そのような知識を持つことで医療職者の会話が何を話しているのかが理解でき、朧気ながらでも、会話の中から情報収集ができる…このような取組は、事務方の評価を上げる良いチャンスにもなる。いつも底辺で、怒られてばかりで、クレームの受皿で、認めてもらえない立場から脱却し、新たな知見をまとって業務に臨んでほしい…そんな期待に応えるためのプログラムである。
医師が教えることが最善であることは言うまでもない。しかし、医師の働き方改革の問題や、医師が解説すると難しくて理解に繋がらなかったり自前で行う取組としてはハードルが高かったりもする。
そんな想いに答えるべく代表が、解りやすく色々な疾患について総論的に解説を行うものである。
回数：標榜診療科数によって変わるので応相談にて対応
対象：院内の事務方職員、他興味のある医療職者等